アメリカ　インターンシップのユーステイコミュニケーションズ

インターンシップ制度の始まりは、1906年にアメリカ　シンシナティ大学の学長が大学の講義と共に、社会での実務を経験と共に学ぶことの大切さを唱えたことに由来します。
在学中に専門分野の学習と、関連した実務経験を交互に積むことによってより学習効果を高めようという教育法の一つとしてスタートしました。

上記で挙げたように、シンシナティから始まったインターンシップの制度は、その後ボストンのノースイースタン大学が、その普及に努めることにより、さらに発展します。
このインターンシップ制度は、アメリカ政府の積極的な支援にも支えられ1970年代には、確固とした地位を確立し、飛躍的に拡大していきます。

一言でいうと、インターンシップ制度とは、教育機関（大学等）にいる学生が、学生のうちに企業で就労経験を積むことをいいます。
実際に実務とした学んだことを、社会で実践的に応用する機会でもあり、教育の一環でもあります。従って、学生は自分の専攻にあった職務でインターンをするのが一般的です。
このように、元々学生が在学中に企業や、団体機関などで、一定期間、自らの専攻、将来のキャリアに関連した就業体験を積む教育制度のことでした。
日本の方が参加される「海外インターンシップ」は、将来の海外就職のきっかけ作り、英語力向上を兼ねた海外でのキャリアアップ等、一定期間の就労経験を目的として参加される方が多いのが特徴です。

インターンシップには、有給で参加できるものがありますが、お金を稼ぎたいという方には不向きです。これまでの自分のキャリアを鑑みて、将来のキャリアに繋げ、活かしていきたい、今の自分をさらに高め成長していきたいといったように、目的意識をしっかりとお持ちの方にお勧めです。
海外に住みたい、英語力を高めたいということが第一希望の方にはインターンシップでのご参加は向かないかもしれません。
ワーキングホリデー、語学留学といったように気軽なイメージがない分、成長意欲が非常に高い人が多いのも特徴です。
英語力だけが重視されるわけではございませんが、（英語力が初級～中級の方でも参加可能なインターンシップ募集がでることもあります）あまりに自信のない方は、他の道も踏まえて視野を広く検討することをお勧めします。

職種、業種によって様々です。
時給8ドル程度のものから、月給500ドルや、月給1000ドル～2500ドルのもの、面接後に、過去の経験やスキルによって決定されるものまで幅広くあります。
学生の方、短期でご参加の方は無給が多くなります。
有給と無給がございますが、最初の3ヶ月が無料で、その後有給になるものや、昇給のあるものもございます。

特に、ハワイ　グアムなど観光地では、旅行業、ホテル関係、ウェディング関係などが多くなります。
人気のあるものとして、グランドホステスや、ホテルなどのサービス業などがありますが、実際には、あなたのこれまでの経験（学生の場合は専攻）に沿ったインターンシップを求める形がスムーズです。
その他、貿易、IT、アパレル、商社、美容、国際機関等、幼稚園、教育関係、メディア関係、など幅広い業種/職種があります。

アメリカのインターンシップにおいて、J１ビザで参加する場合就職はできません。
しかしながら、4 年生大学卒業の方、または米国移民法で定められた専門職の経験が、日本で豊富な方は、インターンシップ期間中に受入先企業からのオファーがあればH-1B、L-1、L-2、E-1、E-2、I などのビザを弁護士を通じて申請することが可能です。

はい、帰国後の就職に役立てることが可能です。
しかしながら、安易に考えることは禁物です。
自分がインターンシップで担当をした業務に関する知識、内容、身に付けたスキル、貢献度等を志望先企業にアピールできれば、就職に役に立つことも多いにあります。
インターンシップ終了後に、上司の方からの推薦状をいただくのも効果的な方法です。帰国後、就職活動の際に履歴書と合わせ推薦状を持っていけば、証明にもなり、自身のインターンシップ経験を上手にアピールすることができます。こういったことを知っているか、否かだけでもその後の活動に影響を及ぼします。

インターンシップは、ワーキングホリデー・語学留学等と違い査定用紙を提出したり、英文履歴書（日本語履歴書）を作成し面接を受けるといったプロセスを踏みます。
学生の方であればこうしたプロセスを実際に経験することが就職活動の模擬練習的な役割を果たすでしょう。
社会人の方であれば、自分自身のこれまでの学歴・経験等を活かして、さらに海外のビジネス習慣、経営、営業スタイル、コミュニケーション等を体験することにより、ビジネスに対する造詣が深くなります。日本と比較し、多角的・総合的に物事を考える習慣もできるでしょう。
また、海外で外国人として働く精神的なタフさが必要になりますので、多少の事では動じない強いメンタリティーを身に付けることができます。
外国人として、差別や言葉の壁、文化の違い、ビジネス習慣等、語学留学では体験できないことをインターンシップでの就労経験を通じて体感することができます。

ユーステイコミュニケーションズでは、アメリカ、オーストラリア、中国におけるインターンシップをご案内しておりますが。他にも多数ございます。
特に、インターンシップ制度が最も浸透しているのはアメリカで、インターンシップ専用の研修ビザが発給されている程その制度が浸透しています。
研修ビザを提供する国の一例を挙げると、アメリカ（J1ビザ）、オーストラリア（Occupatinal TrainingVisa)、カナダ（Practicum Permit)、フランス（STAGIAIREDINFORMATION) などがあります。

インターンシップ先は学校ではなく、実際の企業ですので、あなたの希望通りのポジションを用意している訳ではありません。
海外でのインターン生としての自覚を持って、一貫してどの業務にも対しても真摯に取り組む意識が必要になります。
あなたの意欲と、パフォーマンス（貢献度）を企業側が認めれば、あなたがやりたい仕事をアピールすることも可能で、頑張り次第では、受入先から「この仕事をお願いします」というオファーをいただけるかも知れません。

インターンシップに参加する際に最も大切なことは、あなたのインターンシップの参加目的を具体的にして、それを明確に伝えることができるようにしておくということです。
例えば、一般的なキャリアアップが目的であれば　自分自身のキャリアの棚卸しをし、自身のインターンシップの必要性、学びたいこと、将来のキャリアにどう繋げていきたいか等は、最低限答えられるようになっていなければなりません。
また、欧米では上記の内容を履歴書と共に、簡潔に記載するカバーレターという書式があります。そうしたことにも気を遣っておくとベストでしょう。

また、参加前の注意点としては、海外の労働市場や、参加を考えている国/地域、必要なビザ等は、自身である程度リサーチを行うことが大事です。
自分でリサーチをする事により、自分の選択肢に関しての視野が広がり、自身の可能性が見えてきます。　無条件に、予備知識なくアプローチしてしまうと、一方的な相手の条件を信じ込んでしまう傾向がありますので十分に気をつけて下さい。
特にアメリカのビザは複雑ですので、リサーチを開始する前に、自身の経験、学歴で、インターンシップの可能性、又どのビザを申請することが可能か、確認する事をお勧めします。

●社会人
・ 4 年制大学または大学院を卒業した方は、その専攻分野における、インターンシップが可能
・ 短大（2年以上の専門学校）卒で、専攻と同一の専門分野で2年間の就業経験を積んだ方は、その専門分野における、インターンシップが可能

●高校卒業資格をもった方
・卒業後4 年以上の就業経験が必要。
・その就業経験をもって、その分野におけるインターンシップ参加が認められる

●大学生・大学院生
・全日制の大学生であり、学部の3年生または4年生の方
・大学院に在学中の方は、その専攻分野におけるインターンシップが可能

●社会人
・ 4 年制大学または大学院を卒業した方が専攻と異なる専門分野で2年以上の就業経験を積んだ場合、就業経験のある分野のインターンシップが可能
・ 短大を卒業した方が専攻と同一の専門分野で2 年間の就業経験を積んだ場合、就業経験のある分野のインターンシップが可能

企業のホームページから求人情報をみつけたり、インターンシップ情報が掲載されているホームページから情報を入手し、応募するのが一般的です。

先ず、希望する分野でのインターンシップが可能かどうか、査定（適格審査）、英語レベルチェックをいたします。

インターンシップ先企業のプレースメント手配（企業選定、紹介）が可能な場合は、履歴書・職務経歴書・場合によっては、レジュメ（英文履歴書）を提出していただき、書類審査に入ります。（最初に、履歴書、職務経歴書を提出して頂く場合もございます）

書類審査にて、問題ないと判断された場合、研修先企業との面接を設定いたします。

面接で合格となりましたら、その後、J-1 ビザを申請するのに必要なDS-2019を発給してもらうために必要な書類を揃え、DS-2019 の発給手続きに入ります。
※DS-2019 とはプログラム・スポンサー（研修先企業等））が一定期間にわたり、インターン生を受け入れる ことを保証する証明書のこと。

DS-2019 が発給されたら、所定の書類を揃え、アメリカ大使館　面接対策を実施した上、アメリカ大使館にてビザ面接を受けます。

インターンシップの可能性についての調査（スクリーニング）後、英語レベルチェック、書類審査、企業面接、DS2019発行、大使館面接など　順を追って進めていきますので、およそ半年くらい前からの準備をお勧めします。
ある程度、インターン生側で、準備が整っており、段取りよく進むようであれば、3～4ヶ月後のご出発も可能です。

書類が揃ってからDS-2019 が発給されるまでに約6～8週間は平均してかかります。従って、半年以上前から、事前に準備をして進めるのが理想的です。

ユーステイコミュニケーションズでは、インターンシップ希望者の、履歴書、経歴、職歴などを元に、査定（インターンシップの可能性を調査すること）を行っています。
英語レベルチェック後、応募者の英語レベル、性格や適正能力、学歴と職歴等の背景をもとに、希望職種に合わせて、最適と思われる企業をご紹介致します。

目安として、TOEIC600 点（TOEFL500点以上）くらいが好ましいのですが、実際にはTOEIC の点数よりは、会話によるコミュニケーションができる方、自信のある方が優遇されます。
又、英語力が初心者レベルであっても、熱意・経験　又、英語力に依存しないコミュニケーション力を重視される企業もございます。
英語能力が条件に足りない場合でも、受入できる場合もございますのでご相談ください。
最低ラインとしては、英検2 級以上の能力は概ね必要です。

ご自身で滞在先を手配されても、エージェントを通してホームステイをされても結構です。
日本からアパートの手配をすることも可能です。短期だと割高になってしまいますが長期の場合、特に研修期間が6ヶ月以上の場合は、現地で安価なアパートメント・シェアアパートメントなどを見つけることができます。最初の４～８週間はホームステイの滞在先を手配し、その間に自分でアパートを探すといった事も可能ですのでご検討下さい。

個人差が大きくありますが、ホームシックになったり、環境が変わることにより体調が悪くなったりすることはあります。
ストレスを感じる場合、体調を崩されそうな場合には、決して無理をせず、現地のスタッフに相談をしたり、日本の家族や友人と話してみるのもよいと思います。
同じくインターンシップをしている仲間と励ましあったり、海外で長く住んでいる人に、対処法などを聞くのも参考になると思います。
違った見方をすれば、環境、現地にすぐに『慣れる』方がいいということはありません。早く、慣れなければならない、全然馴染んでいない、というような思い込みが、あなたを追い詰めてしまうことがあります。
できる限り、そのままのあなたを受け止めて、ゆったりと歩いていかれるとよいのではと思います。

可能ですが、当初の受入先企業における業種・職種に関連のある分野で新たな受入先企業が見つかった場合になります。
DS-2019 発給団体に対して企業先のトランスファー（変更）の手続きが必要となります。
原則として、J1ビザでの企業のトランスファー（転職）はユーステイコミュニケーションズ では認めていません。J1ビザ以外のビザを申請することになる転職をされる場合は、早めに現地のスタッフまでご連絡ください。

日系の企業であっても、全ての企業で日本語の使用率が100％という訳ではありません。スタッフが、日本人という事であってもお客様が外国人、取引先の担当が外国人ということは多々あります。

現地にオフィスがございますのでサポートさせて頂くことが可能です。
プレースメント費用に、研修開始日のオリエンテーション(ニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコ・ホノルル)研修期間中における緊急時24時間電話サポート(全米各地)が含まれております。
また、費用は別途となりますが、オプションとしまして個別サポートも可能です。
銀行口座開設、運転免許証、社会保障番号取得サポート等がございます。但し、こちらの現地サポートは現地で生活するうちに、仲良くなった研修先企業の方や、現地の人に聞かれて、ご自身ですることも十分可能かと思います。
各種インターンシッププログラムに参加するためには保険の加入が義務付けられていますので、怪我や病気の場合は保険のサポートを受けることができます。

ユーステイコミュニケーションズでは、主にJ1ビザでのインターンシップをサポートしております。
インターンシップ期間が、3 ヶ月を超える場合はJ-1（最長18 ヶ月）、F-1（12 ヶ月）、M-1（6 ヶ月）VISA のいずれかを取得する必要があります。
報酬が発生する場合はソーシャルセキュリティナンバーを取得し、確定申告を行う必要があります。
また、カレッジや大学卒業後にOPT 資格（12 ヶ月）でインターンシップを行うことも可能で、OPTを取得された方のインターンシップもサポートしております。

※J-1（交流訪問者ビザ）、F-1（学生ビザ）、M-1（専門学生ビザ）、OPTとは、Optional　Practical training ビザの略称、大学や大学院を卒業後に一年間だけインターンシップをするためのビザ

一般的にはアメリカのJ-1 ビザでは、最長18 ヶ月となります。

90日以内であれば、ノービザになります。
学生の方は、学校に通いながら、インターンシップが可能です。
つまり、午前中に授業、午後からインターンシップをされるといったケースがございます。

同時多発テロ、事件以降、日本もビザ発給に際して大使館（または領事館）のインタビューが義務となりました。
日本人の場合にはテロを心配するというより、滞在目的があいまいで、不明確つまり、不法就労や不法滞在を疑われるといった理由で不許可となるケースが多いようです。
実際に目的にそったインターンシップを成功させるため、お申込み頂いた方には大使館模擬面接、アドバイスを行っております。
裏を返して言えば、それだけ不法・違法滞在目的の方も多くなっているということで目的をきちんともっている方にとっては難しいということはありません。

まず、ご自身が何に対して不安に思っているか、真の原因を探ること、視覚化することから始めるのがよいと思います。
不安の原因は、目に見えていないことに起因している場合が多々あります。
一例を挙げますと、帰国後の就職先のことを不安に思っているのであれば、その不安に思うことに対して、できることを視覚化する。
例えば、帰国時期が決まっている場合には、事前に派遣・紹介を行っている人材紹介会社に登録するのも１つの方法です。
また、インターンシップ受入先企業の上司から滞在中のあなたの就労態度、貢献度がわかるように推薦状にして頂いておくと次の就職活動の時に活かすことができます。
滞在期間中は日本企業の役員の方と、縁ができる機会もあります。
そういった事も視野にいれて、現地での人脈作りも有効です。
想定できること、イメージできることが広がってくると、あなたの可能性も広がっていきます。

これは、実に様々です。100人いれば100人の道があり、一概には言えません。ですが、大きく分けると、下記のようになるかと思います。

●そのまま米国就労ビザをオファー、就職、もしくは永住権を申請してステイ
●帰国後、インターンシップ先関連企業、外資系企業などに就職

はい、勿論可能です。色々選択肢を集め、比較検討されてみて下さい。
1年半後、2年後にインターンシップでの渡航を考えているということであれば、しっかりとした渡航計画を立てるため、遅くとも出発時期の6 ヶ月前から準備を始めることをお勧めします。早い方は1年前、1年半前から準備を始めます。
ユーステイコミュニケーションズのお客様では、2年後にご出発をご希望の方もいらっしゃいます。それまでコミュニケーションを取りながら進めていっています。
"今すぐ"というよりも、半年後、1年後の方が大半ですので、ご遠慮なくご相談下さい。
現在のあなたの仕事、学業、家族、友人、資金、環境も含めた総合的な状況から判断してみて下さい。
可能な滞在期間、行きたい地域、自分の学歴・職歴・スキル・英語力、を考えインターンシップの方向性をつけ、「何のために」という目的を割り出すことから始めてください。
実際に、インターンシップにトライされるか、どうかを悩まれているようでしたら、可能性を図るために無料査定、英語チェックを受けてみることをお勧めします。